総合健診支援システム iD-Heart

1 健診システムの主な機能

　一般的な健診システムの機能です。

1.1 契約管理
　健康診断は主に、住民健診と企業健診に分かれます。特に企業健診は企業との契約となるため、個別に契約を結び、請求書を発行する必要があります。医療は日本国内であれば「同内容・同価格」が原則ですし、レセプト（診療報酬）として請求されますが、企業健診には請求書が必要です。そのため、契約内容や費用の登録ができるようになっています。

1.2 予約管理
　通常、健診は予約を取ってから来院いただきます。受け入れる医療機関側でも検査の予約や、当日朝の絶食や服薬を止めていただくなどの事前のご案内（連絡事項）が必要です。健診の予約をソフトウェアで管理できれば、電話応対の際にも便利になります。

1.3 受診者管理
　健診の受診者は、それまで病院にかかったことのない健康な方がほとんどです。そのため、診察券もないことが多く、医療システム内に情報がありません。受診される方のお名前や年齢はもちろん、ご住所（会社であれば所在地）などの情報が必要です。登録された情報は、報告書作成などに利用されます。

1.4 報告書作成
　受診者には健診結果を「報告書」として紙に印刷して渡す必要があります。報告書には通常、「前回の結果」も印字されています。前回と比べることで受診者本人の健康への意識向上に役立ちます。判定の悪い項目に対しては「赤文字」で印字するなど、受診者に分かりやすくできれば、より効果的です。

2 健診システム導入のメリット

健診システムがあれば、健診業務が大きく省力化され、業務改善が図れます。省力化される業務の例を挙げていきます。

2.1 各種帳票の印刷
　健診では事前に「予約日時や準備事項のご案内」や「問診票」などの帳票を送付します。これらの帳票は健診コースによって内容が変わります。ExcelやWordで都度印刷するのは手間がかかりますが、健診システムがあればまとめて簡単に印刷できます。また、帳票にお名前を入れておくことで、健診当日の本人確認が簡単にできます。

2.2 報告書発送までの時間短縮
　報告書には、受診者情報、身体測定結果、検体検査結果、画像検査結果、判定結果、総合所見（医師の診断）を記載します。結果の診断にも時間がかかりますが、できるだけ早く報告書を作成・送付することが大事です。健診システムには、報告書作成のための入力や判定の支援機能が付いているので、時間短縮を図れます。

2.3 判定支援
　判定の支援機能は最も重要な機能で、利用メリットの大きい項目です。検体検査の数値結果から各項目に対して、異常なし（正常）、軽度異常、要経過観察、要治療（精密検査）などの判定を行います。一つ一つの数値項目判定を人間が手で行なっていると時間がかかる上に、間違いも発生します。

3 失敗しない健診システム導入

色々な健診システムがある中、やはり自施設にあったソフトウェア選びが大切です。

3.1 健診件数に応じたシステム選び
　健診システムにはクリニックや小規模病院向きに開発されたソフトウェアから、巡回健診バスを何台も保有するような大規模健診センター向けのオリジナルシステムまで、その種類は多岐にわたります。もちろん、年間健診件数が2,000人未満のクリニックには、大規模健診センター向きのシステムはおすすめできません。健診件数の多くない医療機関には、パッケージソフトウェア型の健診システムをおすすめします。

3.2 企業ごとの要求内容に対応
　一口に健診と言っても、企業ごとに必要な報告項目は変わります。内容に応じた契約や費用の登録だけでなく、報告書内容の変更も必要です。検査項目の固定された帳票しかない健診システムでは項目変更に対応できません。また、契約内容を変更できないようでは企業ごとに異なる契約内容に応じた請求書が出せません。

3.3 導入と運用の費用
　健診件数が数百件〜数千件のクリニックや小規模医療機関には、カスタマイズを必要としないパッケージソフトウェアの健診システムが適しています。パッケージソフトウェアであれば価格は抑えられ、使い方も統一されているのでサポートも受けやすくなっています。カスタマイズを前提とした健診システムの場合、初期費用だけは安くても、カスタマイズ費用やその後の運用にかかる費用も高額になります。

3.4 特定健診への対応
　2008年に開始された「特定健診（メタボ健診）」への対応が必須です。特定健診では受診結果をまとめて「XMLデータ」で保険者へ提出する必要があります。このデータは特殊なもので、表計算ソフトなどで編集できるものではありませんから、健診システムでの対応が必要です。

3.5 法改正への対応
　定期健康診断の内容を定めた「労働安全衛生法」や上記の「特定健診」は、その方法や内容がレセプトのように定期的に見直されます。そのため、健診システムは定期的な「法改正対応（バージョンアップ）」が必要となります。この法改正対応もカスタマイズの多く入ったシステムでは高額になります。できるだけ保守費用＋αで対応できるベンダーを選択してください。

4 総合的に健診業務を支援する健診システムを選びましょう

　健診システムは健康診断の業務全般に関わる非常に重要なシステムです。特にクリニックや小規模医療機関では健診業務に関わるスタッフの負担を減らし、省力化しなければなりません。
「総合的に健診業務を支援する」システムを選ぶことで、業務改善を実現しましょう。

総合健診支援システム『iD-Heart』（アイディーハート)はパッケージソフトウェア型健診システムです。